住宅の新築を検討していると「省エネ住宅」「省エネハウス」「エコハウス」という言葉を耳にしませんか？ 環境省が脱炭素社会にむけて推進し、補助金制度度もあります。そこで、省エネハウスとは何か？ 省エネ住宅を検討する際のメリット・デメリットについて解説します。
そもそも省エネ住宅とは？
グレーチャート / PIXTA(ピクスタ)
“省エネ住宅”とは正確にはどのような住宅を指すのでしょうか。住宅において、約30％のエネルギーを消費しているのが夏冬の冷暖房費です。省エネルギー社会を目指すためには、家庭から出る冷暖房のエネルギーをどのように抑えるかがキーになってきます。
ではどのように消費エネルギーを抑えるかというと、冬に熱を逃がさないようにする“断熱”と、夏に熱を侵入させない“日射遮蔽”が重要になります。冬は熱を逃がさず家の中は暖かく、夏は室外からの熱が入らず涼しいという“快適に過ごせる家”がすなわち「省エネルギー住宅」といえます。
省エネ住宅のポイントは、上記の“断熱”“日射遮蔽”ともうひとつ“気密”が重要になってきます。“気密対策をする”とはつまり“住宅に隙間がない状態にする”ということです。住宅に隙間があれば、その隙間を通じて暖かい空気や冷たい空気が出入りしてしまいます。これではどんなに断熱や日射を遮蔽しても意味がありませんよね。
それらの3つを柱に、現在は様々な住宅の省エネ基準が設けられており、2030年までに新築住宅の平均として『ZEH』(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の実現が目指されています。
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省エネ住宅を建てるときの注意点
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では、実際に省エネ住宅を建てる時の注意点はどういったところでしょうか。
まずは、ひとくくりに「省エネ住宅」といってもさまざまな基準があります。もちろん、性能が良ければ光熱費が下がりますが、多くの基準は省エネ住宅にすることによる補助金制度のための基準です。省エネ住宅を建てるにあたって、どの基準を目指すかをしっかり調べてから採用しましょう。
厳しい基準をクリアするには、それなりの家の性能と設備が求められます。断熱材やサッシの種類、換気システムの導入など、通常の新築よりも金額が高額になりますので確認しておきましょう。
また、上記で紹介した「ZEH」(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を建てる際は対応できる業者が少ないので注意が必要です。ZEHに対応した補助金を受けるためには『一般社団法人環境創生イニシアチブ(SII)』に登録されたビルダーやプランナーが計画した住宅を購入しなければなりません。
もちろん重要なのは“省エネルギーの住宅を作ること”となりますが、補助金等の利用を考えている場合は、しっかりと下調べをしてからメーカーや工務店に相談するといいでしょう。
省エネ住宅のメリットとデメリット
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では、省エネ住宅を建てる際のメリットとデメリットを考えてみましょう。
省エネ住宅のメリット
メリットはもちろん、省エネルギーであることで光熱費の削減と生活が快適になるという点です。ZEH以上の基準の住宅になると、太陽光発電を除く一次エネルギーの消費量は従来の省エネ基準から20％以上の削減が原則となっています。そう考えると光熱費もかなり削減できそうです。
また、古い家ですと夏は蒸し暑く、冬は隙間風が寒いなんていうこともあったのではないでしょうか。省エネ住宅にすることで住宅自体の性能が上がり、エアコンが効きやすくなったり、家の中が暑くなりすぎたり寒くなりすぎたりせずある程度一定の範囲の室温が保たれます。
そして、性能が良く基準の厳しい省エネ住宅は売却時に高く売れるとされています。3世代が安心して住めるという“長期優良住宅”という基準があります。耐震等の基準に加え省エネの項目もありますので、将来もしかしたら売却をするかも……という考えがある方は、そのような住宅基準を目指して建築するといいのではないでしょうか。
省エネ住宅のデメリット
デメリットはまずイニシャルコストが高くつくこと。高性能にすればするほど、また補助金をもらえるような基準に合わせていくとかなりの設備投資が必要です。ランニングコストを削減するためにどれだけお金をかけるのかを見極めなければなりません。
さらに、それらの設備をしっかりと設置し、また補助金申請まで行ってくれる会社はまだまだ多くはありません。大手ハウスメーカーなどは採用を進めているところもありますが、小さな工務店などでは対応していないところもあるでしょう。そういった意味で建築を依頼できる会社が制限されてしまうこともデメリットのひとつです。
省エネ住宅について理解が深まったでしょうか？
昨今は、ますますエネルギー消費を抑えようという声が高まっています。せっかく家を計画するなら、快適で光熱費の少ない省エネ住宅を目指し、設備投資を考えてみてもいいのではないでしょうか。補助金の種類も多いので、ご自身に合った“省エネ住宅”をぜひ実現してください。
文:三浦明
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