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地盤補強について

地盤補強について、必要補強深度は6メートル以下です。
まだ建築前ですが、参考して調査しました。
質問は2点です。
①この場合、コンクリート柱状工法と砕石パイル工法があると調べましたが、後年、売却が発生したときにコンクリート柱状改良工法だと地中埋設物として扱われ不利になると聞きますが専門家のご意見教えてください。また採石パイル工法は現在では一般的ですか?

②独自に地盤調査をしましたが、この調査結果はハウスメーカーでは使えず、再度、ハウスメーカー手配の地盤調査が必要ということが多いと聞きました。設計事務所や工務店さんではどうでしょうか?

専門家の回答

2件

2026年 6月15日
こんにちは。詳細がわからない為、また、詳しくはないのですが、
わかる範囲で回答します 

①売却の際に地中埋設物として扱われ不利になる、というのは
 一般的には言われていますが、地盤補強のため、という理由や
 調査資料・施工資料など揃っていて買主に説明できれば、
 そのまま引渡し可能な場合もあるかもしれません

地盤改良・補強工事の方法には様々な方法があり、
各社が研究研鑽し実績と合わせて、改良を加え進化してきています。

工法選択は、地質にもよりますので地盤調査の結果と合わせて、
その地域や地盤の状況に応じた工法を、建築予定の地域で数社にヒアリングや現地調査、
見積もりを取るなど、
行ってはどうでしょうか?
 
又、現地をみてもらうことで、重機が入るかどうか、施工可能かどうか等、
単なる工法比較だけでは分からない、その土地にあったやり方が見つかると思います。


②「独自に地盤調査」という意味は、ご自身で調査会社を探して、依頼・実施した、
ということですね?

一般的な地盤調査(スウェーデン式サウンディング)の場合、単に敷地の5カ所を行うのではなく、
間取りプランが固まり、ある程度の建物位置が決まってから行います。(まだ決まらない場合は仕方ないですが、基礎の乗る位置で確認するので)

ハウスメーカー等(建てる側)では、
一つはこのように間取りを決めてから調査に入る、という流れから。
もう一つは、保証の関係で。地盤改良(補強)しても、もし沈下した場合、その責任の所在や保証を行うため、と思われます。
(木造を前提に話してますが、ハウスメーカーでは自社の建物の自重を計算できるため)


地盤調査だけ独自で手配して行うことは、最初の把握としては良いと思いますし、
工法選択を客観的に選択できるメリットはあるかと思います。
一方、工法を前提として地盤調査することもその工法を最大限に生かす意味では良いことです。

その地域の地質履歴や地盤の状況、過去の周辺での実績は、その地域で広く行っている、実績のある地盤改良・補強工事の会社に聞くことをお勧めします。


個人的意見ですが、
将来売却の可能性や、ずっとここには住み続けない、と思われているならば、
その可能性が少しでもあるならば、
他のところで建てた方が良いと思います。
(何かあった後では売却など出来ませんよ)

その土地に居続けるならば、地盤補強・改良工事をしてでも、建築し住む、という選択を
応援したいです。

良い住まいになりますように。


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2026年 6月20日
グーグーパパ様
はじめまして能地一級建築士事務所 能地です
地盤補強何が良いのか問題ですね

必要補強深度6メートル以下で先端に支持層が無い前提で考えます

この場合はお書きになれられている、コンクリート柱状改良工法が一般的かと、あとは鋼管に一定ピッチにスパイラルを取り付けて抵抗を上げる工法が検討にあがるとおもいます、柱状改良は固化材が固化する前提なので固化しない恐れのある地盤の場合に検討にあがります、砕石パイル工法は正直私は聞いた事がありません、サイトを見てみると建築基準法38条の認定は取れていない様にかんじました、この38条認定は建築基準法に明記の無い工法等に国がお墨付きを与える制度です、住宅メーカーの地盤補強はほとんど取得していると思います、慎重にご検討ください、地盤補強工法は昔からあるものは安心です、言い方は悪いですが多くの実証実験を経て、改善、改良が加えられているからです、そもそも地盤補強はお客様が指定できる範囲は制限されます、前記したように固化しない地盤特性で柱状改良をお願いされても、計画段階で変な沈下の恐れのある工法は採用しないと思います。
既存杭が有る土地売買の際は全部抜いた際の金額を売値から減額されると聞いたことが有ります、詳しくないので不動産屋さんにご確認ください、ですが既存杭がある敷地は増えます、長年住宅メーカーで勤務しましたが地盤判定は年々厳しくなっていました、補強無は相当の根拠が無いと判断できませんでした。再築の際は
1・柱状改良を砕く←あまりお勧めはしません地中空隙が多くなる気がします
2・鋼管杭抜く
3・新たな杭の影響範囲を考慮して既存杭をさけて建物配置
3が一般的かなぁ~ある程度敷地が大きくないとずらせないです、『既存杭の耐力を信用して』と言う画期的な工法は聞いたことが無いですね

住宅メーカーでは他のメーカーの地盤調査は参考にしますが必ず自社お抱えの調査会社データーで判断します、理由は作業要綱等がわからない会社の調査データーを信用して建物の根幹の基礎仕様を決定出来ない。これにつきます、設計事務所、工務店はどうなんでしょう、すいません把握してません、

不同沈下はやばいです、基礎仕様(補強含む)は不同沈下しない方法を建設会社が総合的に判断して、お客様が了解する形態をとった方が良いです、グーグーパパ様の意見で不同沈下が起こったら建設会社は責任取ってくれないと思います、地盤調査しかりです
良い住宅検討をしてください ではでは
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