軒の高さ算出時の階段室の扱いについて

高さの制限は非常に難解です。建築士でも慎重にならないと
間違えるほどなので、簡単には理解出来ないかもしれません。

ご質問では何を心配されているかが分からないので、
的確な答えを出来ないかもしれません。単純に高さの制限について
お答えすると、高さの制限は「道路斜線」「隣地斜線」「北側斜線」
「日影規制」そして「絶対高さ」が有ります。それらは各々高さを
算定する方法が定められています。大変に難解なので解説は省きます。

質問から察するに恐らく「塔屋」について心配されていると思います。
塔屋は居室としての要素を持っていない事が条件です。
例えばエレベーターの機械室ですとか、代表的な屋上に出るための
階段室程度のものです。
この塔屋の高さが5ｍ以内までは建物の高さから除外することが出来ます。
5ｍを越える部分は高さに入ります。
しかし「北側斜線規制」では除外の規定は有りません。注意しましょう。
この除外規定は隣地斜線、道路斜線制限に適用されます。

そして肝心な事は塔屋の面積が建物全体の建築面積の1/8以下であることが
条件です。そして「軒高」を気にしなければならないのは「第1種・2種」の
「低層住居専用地域」になります。その他の用途地域（指定が有る場合）
では10ｍを超えると日影規制の対象になります。大雑把に言えばですが。

軒高とは軒桁の上端を言います。地盤の定義も大変に難解です。
平均地盤面高さと道路中心の高さからを必要に応じて高さの算定をします。
とても素人に俄かに理解できる条文では有りません。
つまり軒高とは地面から軒桁の上端までの距離を言います。
屋上のための手摺や腰壁などは軒高とは関係有りませんが、斜線制限では
この部分を含めます。

少し解説を加えますと、中高層建築物とは軒高7ｍを超えるもの、または3階建て
以上の建築物を言いますから、質問の2階建で一般的な階高と横架材間距離の
住宅であれば、日影規制を気にする事は無いという事になります。
従って、我々が最初に検討することになるのは北側斜線規制からということに
なります。
北側斜線規制の計算式だけ解説します。
隣地との境界線上から5ｍの高さだけ上がったところから、隣地からの水平距離に
1.25を掛けた勾配のラインを引きます。このラインに建物が掛からないように
設計をする必要が有るのです。

しかしながら行政庁で特別の定めをしている場合を除き、低層住居専用地域外
であれば、北側斜線を検討するときは10ｍですので、一般的な2階建の住宅であれば、建築は可能となります。

参考までに、こちらの条文を貼っておきます。
http://2201.jp/script/data/hosoku/shiryo09.pdf

当アトリエでは様々な建築、デザインのお問合せを無料で
伺っております。どうぞお気軽にお問合せ下さい。

URBAN GEAR / アーバンギア　本多 信章
at*****geardesign.com
http://www.urbangeardesign.com
054-206-4343